【業界別に紹介】営業職で活躍・スキルアップしたい人におすすめの資格21選を徹底解説｜営業職の転職にも有利！

営業職は未経験でも活躍できる職業です。ただし、資格を所持することで実務に役立つ知識や専門性の高いスキルを得ることもできます。また、資格を提示できれば、営業活動において必要な能力やノウハウを有しているということを顧客へ証明できるというメリットもあります。

けれども、幅広い種類の資格があるため、どの資格を取得すべきか迷ってしまう方もいるかもしれません。本記事では最新の情報をもとに、さまざまな分野の営業職の仕事に役立つおすすめの資格を詳しく紹介します。証明できる知識や技術のほか、受講方法も解説していますので、この記事を目次や一覧のように参照し、ぜひ役立ててください。

【営業職全般】におすすめの資格5選

職種や業種を問わず、営業職全般に必須となるスキルや仕事に求められる基礎的な知識を学習できる資格を順に解説します。

自動車運転免許

自動車運転免許とは、日本国内において自動車を運転する場合に必要となる資格です。道路交通法第89条では、当人の居住地を管轄する運転免許試験場（運転免許センター）に免許申請書を提出したうえで、運転免許試験を受験し、合格することを自動車運転免許取得の条件として義務付けています。

自動車運転免許取得を目指す場合、おもに以下の方法があります。
・運転免許試験場に赴き、仮免許試験と本免許試験、および学科試験を受けて合格
・指定自動車教習所へ通学または免許合宿などで所定の学科・技能を修得して卒業、運転免許試験場で行う適性試験と学科試験を受験し合格

一般的な方法は指定自動車教習所を卒業後に運転免許試験場での試験を受けて合格する方法です。指定自動車教習所とは、道路交通法令の定める基準に適合した、公安委員会が指定している教習所を指します。

取り扱う商品やサービスによっても異なりますが、営業職は担当エリアによっては公共交通機関ではなく自動車での移動が必須となることも多いです。自動車運転免許を取得しておけば、さまざまなエリアでの営業活動が可能となります。営業職の採用条件として自動車運転免許の所持を必須としている企業も多く、営業職への転職を目指す場合も取得しておくことで、応募できる企業の選択肢も広げられるでしょう。

営業士

営業士とは、一般社団法人日本販路コーディネータ協会が運営する日本営業士会が認定する資格です。営業士資格を取得することで製造業、メーカー、サービス企業を中心に幅広い分野や業種におけるセールスとマーケティングのスペシャリストとしての知識が身につきます。

以下の3段階にレベルが分かれています。
・基本的な営業業務に対応できる「初級」
・初級の知識＋営業管理業務と営業指導に対応できる「上級」
・上級の知識＋マネジメント、マーケティングに関する高度な専門知識を有する「マスター」

いずれの試験も年2回（6月、11月）に開催されている検定試験に合格し、取得できます。なお、上級受験は初級合格、マスター受験は上級合格が必須です。検定試験の受験は日本営業士会の公式サイトより申し込みを行います。

料金は以下の通りです。
・営業士初級　9,900円（税込）　
・営業士上級　14,300 円（税込）
・営業士マスター　14,300円（税込）

日本営業士会公式サイト

TOEIC

TOEICとは、一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）が実施・運営する、英語力の評価を行う世界共通のテストです。級やレベルの設定はなく、990点満点のスコアによって受験者の英語力が弾き出されます。

TOEICは幅広いプログラムが用意されていますが、営業職を含めて社会人が英語力のアピールを目的とする場合は、一般的に「TOEIC Listening & Reading Test」を受験します。受験料は7,810円（税込）です。IIBCの公式サイトより申し込みができます。

TOEICは700点以上あればビジネスで通用する高度な英語力を持っていると評価されることが多いです。海外事業部のある営業職に在籍している場合や、グローバル展開を行っている企業への転職を検討している際には、TOEICを取得することで商品説明や提案などの営業業務を英語でできる人材であることをアピールでき、有利となるでしょう。

一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）公式サイト

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）とは、世界的に著名なオフィスソフトメーカーであるMicrosoftが主催、実施する検定試験です。取得することで、Word、Excel、PowerPointなどのオフィスソフトの活用スキルの証明となります。

オフィスソフトのバージョンによって区分が分かれており、さらに以下のソフトの種類やレベルを選んで受験ができます。
・Word
・Excel
・PowerPoint
・Access
・Wordエキスパート
・Excelエキスパート
・Accessエキスパート

受験料はいずれの区分でも一般価格が12,980円、学割価格が 9,680円です。受験申し込みは、MOS公式サイトからできます。受験対策は各試験向けの教材を購入し勉強する方法や、MOS向けの対策講座を受講する方法があります。

マイクロソフトオフィススペシャリストを取得することで、基本的なパソコン作業ができるスキルの証明となります。また、営業職に求められる見積書やプレゼンテーション資料の作成、顧客データの集計などの業務にも活用できるでしょう。

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）公式サイト

ビジネス実務法務検定

ビジネス実務法務検定とは、東京商工会議所が運営、実施する検定試験です。ビジネス関係の基礎的な法律知識を学習できる資格で、取得することで業務上発生する可能性のある法的なリスクの未然の回避や、法的問題の解決につなげられる能力が身につけられます。営業職では、法的知識を持っていることで取引に関する契約書類の適切な取り扱いや、クレームやトラブル対応時に役立ちます。

受験できる級と受講料は以下の通りです。
・幅広い分野のビジネスパーソン、就職前の学生向けの「3級」　5,500円（税込）
・企業の管理職、総務・法務、コンプライアンス等の担当者向けの「2級」　7,700円（税込）
・企業の法務・総務における責任者や担当役員、弁護士・司法書士等などの専門家向けの「1級」 9,900円（税込）

受験申し込みは、東京商工会議所の検定試験専用サイトより可能です。受験方式は、自宅などのパソコンで受験するIBT方式と、指定のテストセンターに足を運んで受験するCBT方式があります。なおCBT方式での受験は別途CBT利用料2,200円（税込）が発生します。1級受験は受験日時があらかじめ定められているCBT全国統一方式のみとなっているので注意しましょう。

東京商工会議所　ビジネス実務法務検定試験公式サイト

【不動産業界の営業職】におすすめの資格3選

土地や建物などの不動産を商品として販売する、不動産業界の営業職が取得を目指したいおすすめの資格を3つ紹介します。

宅地建物取引士

宅地建物取引士（宅建士）とは、宅地建物取引業を事業として行う際に必要となる国家資格です。不動産取引を行う企業や事業所は、事務所やその他国土交通省令で定める場所ごとに、事務所等の規模、業務の種類・内容等を考慮した国土交通省令で定める数の専任の宅地建物取引士を設置しなければいけないことが、宅地建物取引業法で定められています。

宅地建物取引士は、不動産に関連する重要事項の説明、重要事項説明書への記名及び同第37条に定める書面（契約書等）への記名を行う際に必要であることが、宅建業法第35条によって定められています。不動産業界の営業職として不動産取引を行う際に必須の資格で、不動産の売り手と買い手の間に立ち、取引の適正化のサポートを行います。不動産販売の営業活動のプロセスをひとりの担当者が一貫して担えるようになるため、顧客からの信頼感も得やすくなると言えるでしょう。動産業界のほか、建設業や金融業の営業職でも活かせる資格です。

宅地建物取引士は、都道府県知事が国土交通省令により定めた国家試験を受験し、合格することで取得できます。宅地建物取引士の合格率は13〜19％ほどです。日本国内の居住者であれば、年齢や学歴等などの受験資格設定はなく誰でも受験ですが、合格後資格を登録し実際に業務を行うためには、資格取得後2年以上の実務経験実績が必要です。

一般財団法人不動産適正取引推進機構　宅地試験の概要

マンション管理士

マンション管理士とは、公益財団法人マンション管理センターが運営管理を行う、マンションの維持管理に関連したコンサルティングができるようになる国家資格です。マンションの営業販売に従事する営業職の場合、マンション管理士資格を保有しておくことで、マンション管理組合や分譲マンション購入者を対象とした相談受付やアドバイスが実践できるほか、法律の専門知識を参考にしたトラブルの解決が可能となります。また、マンション販売の戦略立案や顧客の理解を得やすい提案など、マンションのセールス活動上でも有効となる資格です。

マンション管理士の合格率は7〜13％ほどで、他の不動産系資格と比較すると資格試験の難易度は高めです。

公益財団法人マンション管理センター　マンション管理士試験

インテリアコーディネーター

インテリアコーディネーターとは、公益社団法人インテリア産業協会が主催する資格制度です。家具、カーテン、照明といったインテリアや住宅資材、商品に関する専門的な知識や技術などの習得につながります。住宅メーカーや工務店などの不動産業の営業職がインテリアコーディネーター資格を取得することで、顧客の住まいに関するニーズや悩みをヒアリングし、理想の室内空間を提供するためのアドバイスが提供できるようになるでしょう。インテリアショップやインテリア関連資材や製品の製造メーカーの営業職としても、取得することで営業活動を有利に進められる資格のひとつです。

インテリアコーディネーターは、公益社団法人インテリア産業協会の公式サイトからオンライン申込みを行います。一次試験と二次試験に合格すれば取得可能です。

公益社団法人インテリア産業協会　インテリアコーディネーター資格試験

【金融・保険業界の営業職】におすすめの資格4選

金融商品や保険商品を取り扱う営業職におすすめの資格4つの特徴や概要を解説します。

ファイナンシャルプランナー（FP）

ファイナンシャルプランナーとは、アメリカのFinancial Planning Standards Board Ltd.（FPSB）に登録されている資格商標です。

ファイナンシャルプランナーの役割は、相談者の理想や目的の実現に向け価値観や経済環境などを分析し、長期的な資産設計の立案（ファイナンシャル・プランニング）や実行への支援、資金に関わる課題や悩みの解決をすることです。ファイナンシャルプランナー資格を取得しておくことでライフプランに関連する資金の相談や、顧客の先を考えたアドバイスができるようになるため、金融や保険関連のほか、介護用品や住宅メーカーの営業職にとっても有益となるでしょう。

ファイナンシャルプランナー資格を取得できる技能検定は、知識や実績、取得しているスキルに応じて1〜3級に分かれています。またファイナンシャルプランナー資格2級に合格し、AFP認定研修を受講すると上位資格であるAFP、さらにAFP認定を受けた状態でCFP資格審議試験に合格および研修を受け、所定の実務経験を積むことでさらに上位資格であるCFPを取得できます。

日本FP協会協会　FP技能検定

証券外務員

証券外務員とは、顧客に対して金融商品の販売・勧誘等を行う際に必要となる資格です。外務員資格試験に合格後、日本証券業協会の会員登録を行うことで取得できます。1種と2種があり、1種はすべての金融商品の取扱が可能、2種は現物商品のみの取扱がそれぞれ可能です。

銀行や証券会社、保険会社の営業職として顧客へ金融商品の提案や販売を行う場合には、証券外務員1種の資格が必要になります。1種の合格率は約70％ほどで、しっかり勉強をすれば難易度は高くありません。

日本証券業協会　外務員資格試験

生命保険募集人

生命保険募集人とは、一般社団法人生命保険協会が設けている段階的かつ体系的な教育制度です。生命保険業界全体での営業職員や代理店の販売知識向上や、お客さま重視・法令等遵守の定着を目的に、生命保険を商材として取り扱う際に取得を義務付けています。取得することで、保険商品や税金、コンプライアンスに関する知識が取得できます。

生命保険協会が主催する一般過程試験に合格、生命保険募集人として登録されると取得できます。ただし一般家庭試験は所定の研修を受講済みの生命保険会社の従業員などが対象のため、個人での受験申請は不可能です。

一般社団法人生命保険協会　業界共通試験

証券アナリスト

証券アナリストとは公益社団法人日本証券アナリスト協会が認定する資格です。投資判断に必要な情報や市場の状況、企業の財務情報の分析などの知識や、投資家や金融機関向けのアドバイスやレポート作成ができる技術が取得できます。

証券会社などの金融証券を取り扱う営業職が、キャリアアップを目指す際の資格としても人気です。取得するには、日本証券アナリスト協会が主催するCMA第1次レベル、第2次レベル講座の受講およびそれぞれに合格することで取得できます。また、証券アナリスト資格を取得後、証券分析業務等の実務経験3年以上を持つ人または証券分析に関する学識経験者は、日本証券アナリスト協会検定会員として入会でき、さまざまなサービスを享受できます。

受験料はCMA第1次レベルが会員受講者60,000円（法人会員等の役職員の方）、一般受講者66,000円、第2次レベルが63,000円（いずれも税込）です。

公益社団法人日本証券アナリスト協会　CMA資格

【広告・マーケティング業界の営業職】におすすめの資格3選

広告・マーケティング業界の営業職が自分自身の強みを示す上で有効な手段となる、おすすめの資格3つを紹介します。

Google広告認定資格

Google広告認定資格とは、個人に対してGoogle広告（旧Google AdWords）に関する知識を持っていることをGoogleが認定する制度です。Google広告認定資格が与えられると、オンライン広告に関する専門的な知識を所持する人材の証明となります。また、所属している広告代理店が Google Partnersプログラムのパートナー（Premier Partner含む）として認定されるためのサポートも提供可能です。

Google広告認定資格を取ると、Web広告を使用した効果的なプロモーションができる技術や営業力を示すことができます。広告やマーケティング業界の営業としてのスキルアップを目指す人にもおすすめです。

Google広告認定資格は以下の5種類があり、いずれもGoogle公式サイトの「スキルショップ」から無料で理解度テストを受験できます。
・Google 広告「検索広告」
・Google 広告ディスプレイ
・Google 広告動画
・ショッピング広告
・Google 広告アプリ

理解度テストに80%以上正解すれば合格です。不合格の場合も、1日後から再受験ができます。

Google Google広告の認定資格について

Webアナリスト検定

Webアナリスト検定とは、日本Web協会が認定する検定試験です。Googleが提供するアクセス解析システムGoogleアナリティクスの基礎や分析の手法について、体系的に学べます。

Googleアナリティクスのツールとしての使い方が把握できるのはもちろん、活用した効果的な集客やコンバージョンにつなげられるポイントやテクニックなども学べるため、Webマーケティング上での成果を上げる提案や戦略立案のできる営業職としてアピールできます。

日本Web協会が発表している検定スケジュールで受講日時を選び、主催元へ申込みをすると受講できます。5時間の講座を受講後、検定試験に合格すれば取得可能です。1日の講座をしっかりと受ければ合格できるため、忙しく時間がない営業職の方でも比較的取得しやすい資格と言えるでしょう。

日本Web協会　Webアナリスト検定

ウェブ解析士

ウェブ解析士とは、一般社団法人ウェブ解析士協会が主催、運用している資格制度です。取得すると、広告運用やディレクションといった基礎的なデジタルマーケティングの知識やスキルを取得している証明となります。未経験から広告業界の営業職を目指したい人にもおすすめです。

ウェブ解析士は専用サイトから申込後、試験受験用システムMoodleを介して試験問題を解き、合格すれば取得可能です。申込時、連絡用メールアドレスとGmailまたはGoogleアカウントに紐づいたメールアドレスの、2つのメールアドレスが必要となるため準備しておきまsh用。受験費用は17,600円（税込）です。

ウェブ解析士認定試験　2025年度ウェブ解析士認定試験

【IT業界の営業職】におすすめの資格3選

近年大きく成長しているIT業界の営業職への転職や、スキルアップにおすすめの資格を3つ紹介します。

基本情報技術者

基本情報技術者とは、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が主催、運用する資格です。ITを活用したサービス、製品、システム、ソフトウェアを作る上で必要となる基本的知識と技能、実践的な活用能力を身に付けられるITエンジニアやプログラマーを対象とした資格です。IT業界の営業職が取得することでプログラミングやITに関する基礎知識を得られるため、ITエンジニアやプログラマー、開発者と直接打ち合わせなどを行うときにスムーズなやり取りが実現できます。

基本情報技術者資格は、IPAの公式サイトより受験申し込みを行い、CBT方式による試験に合格すると取得できます。試験は年間を通じて随時開催しており、身体的理由などでCBT方式の受験が難しい人のために、年2回の筆記による試験も実施されています。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）　基本情報技術者試験

応用情報技術者

応用情報技術者は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が主催、運用する資格です。合格することで、基本情報技術者よりも高度なITやプログラミングに関する知識や技術を習得できます。応用的なIT知識や技術が身につけられるため、取得することでより専門性に強みを持つIT業界の営業職として活躍できるでしょう。

応用情報技術者資格は、IPAの公式サイトより受験の申し込み後筆記試験を受け、合格すると取得できます。なお筆記試験は2025年度までで、2026年度よりCBT方式での試験への移行が決定しています。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）　応用情報技術者試験

ITパスポート

ITパスポートとは、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が主催、運用する国家資格です。幅広い業種における共通的なITの基礎知識を習得できるため、はじめてIT関連企業への就職、転職をする人にも向いています。

ITパスポートを取得すればITに関する基礎知識が身につけられるため、エンジニアやプログラマーなどの開発者とのやり取りに活用できるほか、自社商材を顧客へ分かりやすく説明したり、提案したりする上でも役立つでしょう。

ITパスポートは専用サイトにて申し込みを行い、CBT方式のテストに合格することで取得できます。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）　ITパスポート試験

【コンサルティング業界の営業職】におすすめの資格3選

高い提案力や問題解決力が問われるコンサルティング業界でも、営業活動上有利となる資格があります。コンサルティング業界の営業職として、取得を目指したいおすすめの資格を3つ紹介します。

中小企業診断士

中小企業診断士とは、一般社団法人日本中小企業診断士協会連合会が主催、認定する国家資格です。おもに中小企業に対して経営課題へのアドバイスや診断などのコンサルティング業務を担います。

中小企業診断士を取得することで、顧客の課題解決に向けた自社商材の効果的な提案や、経営状況を踏まえたサービスの紹介などが実現できます。顧客に対しても、信頼性の高い営業職として継続的な関係を構築できる可能性が高いです。

中小企業診断士は一次試験と二次試験に合格すると取得できますが、合格率5％前後と非常に難易度が高めです。中小企業を対象とした営業職としてのスキルアップを目指すときには、ぜひ挑戦してみましょう。

一般社団法人日本中小企業診断士協会連合会　中小企業診断士ってなに？

MBA

MBA（Master of Business Administration）とは経営学の大学院修士課程を修了すると与えられる学位で、資格ではありません。日本では経営学修士と呼ばれています。MBAは経営に関する基礎的な知識を体系的に学べる、MBAプログラムを実施している大学院を修了することで取得できます。

2年間の大学院の修士課程を修了することが取得の条件のため、取得にはやや時間がかかります。働きながら学べるMBAプログラムを開設しているビジネススクールなどもあるため、自分のライフスタイルに合わせて勉強できる大学院を選ぶことが重要です。

MBAを授与することで、経営に強い営業職として活躍できる他、コンサルタントとしての独立も視野に入れられます。

経営士

経営士とは、特定非営利活動法人日本経営士協会が主催、付与する資格です。日本で初めての経営コンサルタント資格であり、取得すれば経営に関する高度な専門知識を所有する証明となります。

経営士資格がなくても顧客へのコンサルティングは可能ですが、経営士資格を所持していることで顧客からの信頼感を得られます。コンサルティングファームのほか、士業に関する営業を行っている営業職の人にもおすすめの資格です。

経営士資格取得試験に合格し、日本経営士協会の会員になることで取得できます。

特定非営利活動法人日本経営士協会　経営士についてのQ&A

キャリアアップや転職時にも役立つ営業職関連の資格を取得しておこう

各業種、分野別に営業職として取得したいおすすめの資格を紹介しました。営業職は未経験かつ特別な資格がなくても活躍できる職種ではあるものの、資格を取得しておくことで自分自身の能力の証明となり、顧客からの信頼度アップや成約率向上などのメリットも得られます。また、別業界の営業職への転職時や年収アップ、キャリアアップにも有利です。
ぜひ営業職関連の資格取得を目指してみましょう。

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